プレスリリース
ACUBE、8GBのGDDR6ビデオメモリを搭載した RDNA 2世代の「Radeon Pro W6600」をリリース
株式会社エーキューブ(本社:東京都千代田区、代表取締役:武藤和彦)は、Radeon Proシリーズの新しいグラフィックスボード「Radeon™ Pro W6600」をリリースしました。
【製品について】
AMD Radeon™ Pro W6600グラフィックスボードは、8GBのハイパフォーマンス・メモリーを搭載、 DisplayPort™接続による4台のUltra-HD HDRディスプレイに最適化されています。
驚異的な最新グラフィックス・アーキテクチャーを活用することで、AMDはさらにパフォーマンスを向上させることに成功しました。 プロジェクトがより大規模になり、その要求がますます厳しくなっても、このGPUがあれば、差し迫った期限に向けてワークロードを促進することができます。 適切なハードウェアがあれば、もう締め切りを恐れる必要はありません。
プロフェッショナルなプレミアム機能と認証を備えたAMD Radeon™ Pro W6600は、バランスの良い価格でありながら最高の価値を提供できるグラフィックスボードです。
【製品仕様】
Radeon Pro W6600 8GB | |
製品名 | Radeon Pro W6600 8GB |
型番 | RPW66-8GER |
JANコード | 4571255799330 |
GPUアーキテクチャ | 7nm AMD RDNA™ 2 Architecture |
ストリーミングプロセッサー | 1792 |
ハードウェアレイトレーシング | Yes |
単精度ピーク演算性能(FP32) | 10.4 TFLOPS |
半制度ピーク演算性能(FP16) | 20.8 TFLOPS |
インフィニティキャッシュ(L3) | 32 MB |
メモリ | 8 GB GDDR6 @ 16 Gbps |
ECCサポート | No |
メモリバンド幅 | 224 GB/s |
バスタイプ | PCIe 4.0 ×16 |
TBP | ~130W |
冷却方法 | アクティブ |
ボードサイズ | 9.5” レングス x フルハイト ; シングルスロット |
外部電源 | 6pin ×1 |
出力 | DisplayPort 1.4×4 |
対応API | DirectX® 12 Ultimate OpenGL® 4.6 OpenCL™ 2.1 |
【発売時期】 2021年6月予定
【参考販売価格】 オープンプライス
Radeon ™ Pro W6600についての詳細は、 下記WEBをご参照ください。
https://www.amd.com/ja/products/professional-graphics/radeon-pro-w6600
【法人様向け貸し出しサービス】
エーキューブでは、導入をご検討されている法人様向けに貸出サービスを実施しております。
今回リリースしました、Radeon™ Pro W6600につきましても、7月より貸出を予定しております。
詳細については弊社WEBをご覧ください。 http://www.acube-corp.com/support/trial/top.html
【株式会社エーキューブについて】
米国AMD Inc.との協業により、Radeon™ Pro, FirePro™シリーズの販売及びマーケティング・サポート、技術サポートなどの事業活動を行っております。
〒102-0076 東京都千代田区五番町二番地カサ・ド・タク30C www.acube-corp.com
【AMDについて】
AMD(NYSE:AMD)は、コンピュータ業界、グラフィックス、家電業界向けに革新的なマイクロプロセッサ・ソリューションを提供するグローバル・プロバイダです。AMDは、世界中のコンシューマおよびビジネス分野のお客様を支援する、徹底したお客様中心主義の理念に基づくソリューションを提供します。それにより、オープンな技術革新の促進、選択肢の拡大、さらに業界の発展に向けて努力します。日本AMD株式会社は、AMDの日本法人です。詳細については、www.amd.com(英語)または http://www.amd.co.jp(日本語)をご覧ください。
<本件リリースに関するお問い合わせ先>
株式会社エーキューブ
マーケティング担当: 田中 e-mail:このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。
AMDは、Advanced Micro Devices, Inc.の商標です。AUBEは、株式会社エーキューブの商標です。その他すべての名称は、情報提供の目的においてのみ記載されているもので、名称を所有する企業・団体などの商標である場合があります。